試算結果サマリー
夫婦とも60歳まで働く
FIRE達成見込み
92.4％
- 厳しめケース下位5％
資産寿命85歳ごろ
想定寿命時点資産0円
- 慎重ケース下位10％
資産寿命90歳以上
想定寿命時点資産40,173,230円
- やや慎重ケース下位20％
資産寿命90歳以上
想定寿命時点資産267,247,960円
判定: 2人分の収入・積立・退職金が最大化されるパターン
公開日: /更新日:
共働き夫婦の片方が先に
セミリタイアしても大丈夫？教育費・住宅ローンありで、4つの退職順を比較
48歳・共働き夫婦・子ども1人のケースで、夫婦とも60歳まで働く場合、夫が先にセミリタイアする場合、教育費完了後に夫婦同時でセミリタイアする場合、妻が先にセミリタイアする場合を比較します。
教育費と住宅ローンが重なる時期では、夫婦のどちらが何歳まで働くか、退職後にどの程度収入を得るかによって、家計の資産推移が大きく変わります。
4つの退職パターンを比べながら、片方だけ先に辞めても家計がもつのかを確認します。
Googleアカウントまたはメールアドレスでかんたん登録
無料で一回試せます。クレカ・氏名・住所・電話番号は不要
自分と少し条件が違う方は、退職シミュレーションの試算例・ガイド一覧を見る
このケースの人物像
- 48歳・共働き夫婦・子1人（高校2年）
- 世帯年収約970万円・資産4,700万円
- 教育費と住宅ローン残債が重なる時期
- 片方だけ先にセミリタイアできるか検討中
このページで比較すること
夫婦とも60歳まで働く
- ・夫60歳まで現状継続
- ・妻60歳まで現状継続
- ・生活費年580万円・教育費別途
夫が52歳で先にセミリタイア
- ・夫52歳から月収10万円
- ・妻60歳まで現状継続
- ・教育費ピークと重なる
教育費完了後に夫婦同時セミリタイア
- ・夫54歳から月収5万円
- ・妻53歳から月収5万円
- ・教育費完了後
妻が55歳で先にセミリタイア
- ・夫60歳まで現状継続
- ・妻55歳から月収10万円
- ・教育費完了後
教育費と住宅ローンがあっても、片方だけ先に辞められる？
夫が先に辞めても家計は持つか
夫は55歳の役職定年で年収が25%減る見込み。それより前にセミリタイアするとなれば、妻の収入だけで教育費・住宅ローン・生活費を賄えるかどうか、数字で確認したい。
教育費が終わるまで2人で働くべきか
大学卒業まであと数年。その間は2人で稼ぎ、教育費が落ち着いてから判断すべきか迷っている。
夫婦の退職タイミングをどう決めるか
平均値の試算では実感が湧かない。2人の年収・退職金・年金を個別に動かして、自分たちの数字で確認したい。
共働き夫婦で「片方だけ先に辞める」ときに確認したいこと
共働き夫婦でどちらかが先にセミリタイアする場合、単に世帯年収が下がるだけではありません。
教育費が終わる前なのか、住宅ローンが残っているのか、残る側の収入で生活費をどこまでまかなえるのかによって、家計の持ち方は大きく変わります。
特に、子どもの大学費用と住宅ローン返済が重なる時期は、収入が1人分減るだけで資産の減り方が変わる可能性があります。
確認したいのは、次のような点です。
- ・教育費が終わる前か、終わった後か
- ・住宅ローンの残債がどれくらいあるか
- ・先に辞める人の退職金はいくらか
- ・残る人の収入で生活費をどこまでまかなえるか
- ・先に辞める人が月5万円〜10万円でも働くか
- ・夫婦それぞれの公的年金はいくらか
- ・65歳の年金開始まで何年あるか
同じ資産額でも、夫が先に辞める場合、妻が先に辞める場合、教育費が終わってから夫婦で辞める場合では、結果が変わります。
そのため、夫婦それぞれの退職時期、退職金、年金、退職後収入を分けて確認することが大切です。
このケースの入力例
年齢
夫48歳・妻47歳
世帯
夫婦＋子1人
高校2年在学中
世帯年収（手取り）
約970万円
年間生活費
580万円
教育費除く
年間教育費
高校年90万
大学年150万（仕送り含む）
年間積立額
240万円
NISA・iDeCo・特定
現在資産
4,700万円
現金・特定・NISA・iDeCo・DC
住宅ローン残債
1,100万円
60歳完済予定
退職金見込み
夫婦合計2,000万
夫1,400万 + 妻600万（60歳退職時）
公的年金
65歳から年370万
夫200万 + 妻170万
※上記は一例です。条件は自由に変更してシミュレーションできます。
このケースで確認したいこと
- 夫が52歳でセミリタイアし、妻が60歳まで働いた場合、大学4年間の教育費ピークを乗り切れるのか
- 子の大学卒業後に夫婦同時にセミリタイアすると、家計の推移はどう変わるのか
- 妻が先に55歳でセミリタイアした場合、夫が先に辞める場合との違いはどこに出るのか
- 夫婦の65歳年金開始まで10年以上の空白期間を、4パターンではどう越えるのか
あんしんFIREでのシミュレーション結果
夫婦とも60歳まで働く・夫が先にセミリタイア・夫婦同時・妻が先にセミリタイアの4パターンを並べて比較します。
① 夫婦とも60歳まで働く
生活費・積立額を変えず、夫婦ともに60歳まで働き続けた場合を確認します。
夫: 60歳まで現状継続
妻: 60歳まで現状継続
生活費 580万円（教育費は別途）
退職: 夫60歳・妻60歳
- ・「今のまま働き続けたら」のベースラインとして確認できる
- ・2人分の収入・積立・退職金が最大化されるパターン
夫婦とも60歳まで働く場合の実際の試算結果
夫婦とも60歳まで働き、2人分の収入・積立・退職金を確保した場合の試算結果画面です。
② 夫が52歳で先にセミリタイア
夫が52歳でセミリタイアし、妻は60歳まで現状継続した場合を比べます。
夫: 52歳セミリタイア（月収10万のゆる就労）
妻: 60歳まで現状継続
生活費 580万円（教育費は別途）
夫退職金: 52歳早期退職800万円
- ・教育費ピーク（大学4年間）と夫のセミリタイアが重なる時期の家計を確認できる
- ・妻の収入だけで教育費・住宅ローン・生活費を賄えるかが見えてくる
試算結果サマリー
夫が52歳で先にセミリタイア
FIRE達成見込み
78.4％
- 厳しめケース下位5％
資産寿命72歳ごろ
想定寿命時点資産0円
- 慎重ケース下位10％
資産寿命77歳ごろ
想定寿命時点資産0円
- やや慎重ケース下位20％
資産寿命89歳ごろ
想定寿命時点資産0円
判定: 妻の収入だけで教育費・住宅ローン・生活費を賄えるかが見えてくる
夫が52歳で先にセミリタイアする場合の実際の試算結果
夫が52歳で先にセミリタイアし、妻が60歳まで働き続けた場合の試算結果画面です。
③ 教育費完了後に夫婦同時セミリタイア
子の大学卒業（夫54歳・妻53歳時）を待って、夫婦同時にセミリタイアするパターンです。
夫: 54歳セミリタイア（月収5万円）
妻: 53歳セミリタイア（月収5万円）
生活費 580万円（教育費は完了）
夫退職金: 55歳早期1,000万 / 妻: 55歳早期400万
- ・教育費の重しが外れたタイミングで2人同時に退場する、最も現実的な同時セミリタイア案
- ・2人の収入を同時に失う場合の資産取り崩しのスピードと、65歳年金までの空白期間を確認できる
試算結果サマリー
教育費完了後に夫婦同時セミリタイア
FIRE達成見込み
70.1％
- 厳しめケース下位5％
資産寿命65歳ごろ
想定寿命時点資産0円
- 慎重ケース下位10％
資産寿命69歳ごろ
想定寿命時点資産0円
- やや慎重ケース下位20％
資産寿命78歳ごろ
想定寿命時点資産0円
判定: 2人の収入を同時に失う場合の資産取り崩しのスピードを確認できる
教育費完了後に夫婦同時セミリタイアする場合の実際の試算結果
教育費が終わったあとに、夫婦で同時にセミリタイアした場合の試算結果画面です。
④ 妻が55歳で先にセミリタイア
妻が55歳でセミリタイアし、夫は60歳まで働き続けるパターンです。②の逆バージョン。
夫: 60歳まで現状継続
妻: 55歳セミリタイア（月収10万のゆる就労）
生活費 580万円（教育費は完了）
妻退職金: 55歳早期退職400万円
- ・夫の収入が長く続くため、世帯の資産形成は①に近いまま妻の自由時間が増える
- ・「どちらが先に辞めるか」を夫婦で比較するときの判断材料になる
試算結果サマリー
妻が55歳で先にセミリタイア
FIRE達成見込み
82.4％
- 厳しめケース下位5％
資産寿命76歳ごろ
想定寿命時点資産0円
- 慎重ケース下位10％
資産寿命82歳ごろ
想定寿命時点資産0円
- やや慎重ケース下位20％
資産寿命90歳以上
想定寿命時点資産57,858,960円
判定: 夫の収入が長く続くため、世帯の資産形成は①に近いまま妻の自由時間が増える
妻が55歳で先にセミリタイアする場合の実際の試算結果
妻が55歳で先にセミリタイアし、夫が60歳まで働き続けた場合の試算結果画面です。
夫が先・妻が先・夫婦同時では、資産推移がどう変わる？
教育費ピーク期の家計
大学4年間（年150万円）がかかる時期と、どちらかのセミリタイアが重なると家計にどう影響するか確認できます。
片方だけ辞めることの現実感
夫・妻どちらかが先にセミリタイアした場合、世帯の収入減が資産取り崩しのペースにどう跳ね返るかを比較できます。
夫婦でタイミングをずらす効果
2人の退職時期を数年ずらすだけで、資産の減り方や達成見込みが大きく変わることを数字で確認できます。
年金開始までの空白期間
65歳の年金開始まで最大10年以上ある空白期間を、どのパターンで最も安心して乗り越えられるか見えてきます。
この試算の前提と注意事項
このページの結果は、48歳・共働き夫婦・子ども1人で、教育費と住宅ローンがあるモデルケースをもとにした試算です。
実際の結果は、次の条件によって変わります。
- ・夫婦それぞれの年齢と収入
- ・どちらが何歳で退職するか
- ・退職後にどの程度働くか
- ・教育費の金額と支払時期
- ・住宅ローンの残高と返済期間
- ・夫婦それぞれの退職金
- ・夫婦それぞれの公的年金
- ・NISA、iDeCo、企業型DCなどの資産内訳
- ・毎年の生活費
- ・インフレ率
- ・運用商品の値動き
- ・退職直後の相場
片方だけ先にセミリタイアする場合、先に辞める人の収入が減る一方で、もう一方の給与収入が家計を支えます。
ただし、教育費や住宅ローンの支払いが重なる時期では、同じ退職年齢でも資産の減り方が大きく変わります。
夫婦同時にセミリタイアする場合は、教育費が終了していても、2人分の給与収入を同時に失う影響を確認する必要があります。
FIRE達成見込みは、将来の成功を保証する数字ではありません。
平均的な結果だけでなく、相場が悪い場合に何歳まで資産がもつかも確認してください。
税金、社会保険料、退職金、公的年金、住宅ローン、教育費の扱いは、働き方、所得、受取時期、制度改正などによって変わる場合があります。
最終的な退職判断は、この試算だけで決めず、家族で条件を確認し、最新の制度や実際の手取り額も確認したうえで行ってください。
自分たちはどの退職順で確認すべきか
このケースでは、夫婦とも60歳まで働く場合、夫が52歳で先にセミリタイアする場合、教育費完了後に夫婦同時でセミリタイアする場合、妻が55歳で先にセミリタイアする場合を比較しました。
ただし、自分たちの場合は、夫婦それぞれの年収、退職時期、退職金、公的年金、教育費、住宅ローン、退職後収入によって結果が変わります。
共働き夫婦の場合、平均的な試算だけでは判断しにくいです。
夫婦のどちらが先に辞めるか。
何歳で辞めるか。
退職後に少し働くか。
教育費が終わるまで待つか。
自分たちの条件で退職順を比較すると、家族に説明しやすい判断材料になります。
次に試すべき条件
4パターンで全体像をつかんだら、条件を少し変えながら自分たちに合う落としどころを探すことが大切です。夫婦の場合、入力できる変数が多い分、比較の幅も広がります。
月10万円のゆる就労収入
セミリタイア後に月10万円程度の就労収入があると、資産の取り崩しを大幅に抑えられます。達成見込みへの効果を確認してみましょう。
住宅ローン繰上げ vs 運用
ローン残債1,100万円を早期に返済するか、運用に回すか。金利と期待リターンを並べながら、自分たちの判断を数字で確認できます。
退職金とiDeCoの受け取り時期
夫婦それぞれについて、退職金とiDeCo・企業型DCをいつ受け取るかによって、手取りと退職後の資産推移が変わります。同時受取・5年後受取・拠出延長の3ケースを確認できます。
3ケースの比較を見る年金の繰下げ受給（70歳まで）
65歳より遅く受け取ることで年金月額が増えます。70歳繰下げで夫婦の年金がどれだけ増えるか、長期の資産推移への影響を確認できます。
他の条件でも比べてみる
45歳・夫婦二人
FIREはまだ先。何を変えると近づく？
旅行や外食、趣味も楽しみたい。でも、このままの支出と積立でFIREに近づいているのか分からない。
55歳FIRE、支出見直し＋積立増額、60歳退職を比べて、自分たちに合う現実的なプランを確認します。
60歳で退職しても大丈夫？
退職金2,000万円・資産2,000万円のケースで4パターンを比較
60歳完全退職、65歳まで月5万円収入、63歳まで働く、生活費月30万円の4パターンを試算。
年金開始までの取り崩しと、90歳時点の資産推移を確認します。
資産4,000万円でサイドFIREできる？
副業収入なし・月5万円・月10万円の3パターンを比較
50歳独身・資産4,000万円・生活費月25万円のケースで、副業収入別に試算。
年金開始までの取り崩しと、下振れ時に資産が何歳で尽きるかを確認します。