共働き夫婦の片方が先にセミリタイアしても大丈夫？
教育費・住宅ローンありで比較
共働き夫婦でFIREやセミリタイアを考えるとき、難しいのは「夫婦で同時に辞めるか」だけではありません。
夫が先に辞めるのか。
妻が先に辞めるのか。
教育費が終わるまで2人で働くのか。
住宅ローンが残っていても、片方だけ先に退職できるのか。
同じ資産額でも、どちらの収入がいつまで続くかによって、家計の見え方は大きく変わります。
特に、教育費と住宅ローンが重なる時期は、収入が1人分減るだけで資産の減り方が変わる可能性があります。
このページでは、48歳・共働き夫婦・子ども1人のケースをもとに、片方が先にセミリタイアする場合を含めて4パターンで比較します。
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このケースの人物像
- 48歳・共働き夫婦・子1人（高校2年）
- 世帯年収約970万円・資産4,700万円
- 教育費と住宅ローン残債が重なる時期
- 片方だけ先にセミリタイアできるか検討中
何に悩んでいるか
夫が先に辞めても家計は持つか
夫は55歳の役職定年で年収が25%減る見込み。それより前にセミリタイアするとなれば、妻の収入だけで教育費・住宅ローン・生活費を賄えるかどうか、数字で確認したい。
教育費が終わるまで2人で働くべきか
大学卒業まであと数年。その間は2人で稼ぎ、教育費が落ち着いてから判断すべきか迷っている。
夫婦の退職タイミングをどう決めるか
平均値の試算では実感が湧かない。2人の年収・退職金・年金を個別に動かして、自分たちの数字で確認したい。
共働き夫婦で「片方だけ先に辞める」ときに確認したいこと
共働き夫婦でどちらかが先にセミリタイアする場合、単に世帯年収が下がるだけではありません。
教育費が終わる前なのか、住宅ローンが残っているのか、残る側の収入で生活費をどこまでまかなえるのかによって、家計の持ち方は大きく変わります。
特に、子どもの大学費用と住宅ローン返済が重なる時期は、収入が1人分減るだけで資産の減り方が変わる可能性があります。
確認したいのは、次のような点です。
- ・教育費が終わる前か、終わった後か
- ・住宅ローンの残債がどれくらいあるか
- ・先に辞める人の退職金はいくらか
- ・残る人の収入で生活費をどこまでまかなえるか
- ・先に辞める人が月5万円〜10万円でも働くか
- ・夫婦それぞれの公的年金はいくらか
- ・65歳の年金開始まで何年あるか
同じ資産額でも、夫が先に辞める場合、妻が先に辞める場合、教育費が終わってから夫婦で辞める場合では、結果が変わります。
そのため、夫婦それぞれの退職時期、退職金、年金、退職後収入を分けて確認することが大切です。
このケースの入力例
年齢
夫48歳・妻47歳
世帯
夫婦＋子1人
高校2年在学中
世帯年収（手取り）
約970万円
年間生活費
580万円
教育費除く
年間教育費
高校年90万
大学年150万（仕送り含む）
年間積立額
240万円
NISA・iDeCo・特定
現在資産
4,700万円
現金・特定・NISA・iDeCo・DC
住宅ローン残債
1,100万円
60歳完済予定
退職金見込み
夫婦合計2,000万
夫1,400万 + 妻600万（60歳退職時）
公的年金
65歳から年370万
夫200万 + 妻170万
※上記は一例です。条件は自由に変更してシミュレーションできます。
このケースで確認したいこと
- 夫が52歳でセミリタイアし、妻が60歳まで働いた場合、大学4年間の教育費ピークを乗り切れるのか
- 子の大学卒業後に夫婦同時にセミリタイアすると、家計の推移はどう変わるのか
- 妻が先に55歳でセミリタイアした場合、夫が先に辞める場合との違いはどこに出るのか
- 夫婦の65歳年金開始まで10年以上の空白期間を、4パターンではどう越えるのか
あんしんFIREでのシミュレーション結果
夫婦とも60歳まで働く・夫が先にセミリタイア・夫婦同時・妻が先にセミリタイアの4パターンを並べて比較します。
① 夫婦とも60歳まで働く
生活費・積立額を変えず、夫婦ともに60歳まで働き続けた場合を確認します。
- ・「今のまま働き続けたら」のベースラインとして確認できる
- ・2人分の収入・積立・退職金が最大化されるパターン
② 夫が52歳で先にセミリタイア
夫が52歳でセミリタイアし、妻は60歳まで現状継続した場合を比べます。
- ・教育費ピーク（大学4年間）と夫のセミリタイアが重なる時期の家計を確認できる
- ・妻の収入だけで教育費・住宅ローン・生活費を賄えるかが見えてくる
③ 教育費完了後に夫婦同時セミリタイア
子の大学卒業（夫54歳・妻53歳時）を待って、夫婦同時にセミリタイアするパターンです。
- ・教育費の重しが外れたタイミングで2人同時に退場する、最も現実的な同時セミリタイア案
- ・2人の収入を同時に失う場合の資産取り崩しのスピードと、65歳年金までの空白期間を確認できる
④ 妻が55歳で先にセミリタイア
妻が55歳でセミリタイアし、夫は60歳まで働き続けるパターンです。②の逆バージョン。
- ・夫の収入が長く続くため、世帯の資産形成は①に近いまま妻の自由時間が増える
- ・「どちらが先に辞めるか」を夫婦で比較するときの判断材料になる
シミュレーションで見えること
教育費ピーク期の家計
大学4年間（年150万円）がかかる時期と、どちらかのセミリタイアが重なると家計にどう影響するか確認できます。
片方だけ辞めることの現実感
夫・妻どちらかが先にセミリタイアした場合、世帯の収入減が資産取り崩しのペースにどう跳ね返るかを比較できます。
夫婦でタイミングをずらす効果
2人の退職時期を数年ずらすだけで、資産の減り方や達成確率が大きく変わることを数字で確認できます。
年金開始までの空白期間
65歳の年金開始まで最大10年以上ある空白期間を、どのパターンで最も安心して乗り越えられるか見えてきます。
自分たちはどの退職順で確認すべきか
このケースでは、夫婦とも60歳まで働く場合、夫が52歳で先にセミリタイアする場合、教育費完了後に夫婦同時でセミリタイアする場合、妻が55歳で先にセミリタイアする場合を比較しました。
ただし、自分たちの場合は、夫婦それぞれの年収、退職時期、退職金、公的年金、教育費、住宅ローン、退職後収入によって結果が変わります。
共働き夫婦の場合、平均的な試算だけでは判断しにくいです。
夫婦のどちらが先に辞めるか。
何歳で辞めるか。
退職後に少し働くか。
教育費が終わるまで待つか。
自分たちの条件で退職順を比較すると、家族に説明しやすい判断材料になります。
次に試すべき条件
4パターンで全体像をつかんだら、条件を少し変えながら自分たちに合う落としどころを探すことが大切です。夫婦の場合、入力できる変数が多い分、比較の幅も広がります。
月10万円のゆる就労収入
セミリタイア後に月10万円程度の就労収入があると、資産の取り崩しを大幅に抑えられます。達成確率への効果を確認してみましょう。
住宅ローン繰上げ vs 運用
ローン残債1,100万円を早期に返済するか、運用に回すか。金利と期待リターンを並べながら、自分たちの判断を数字で確認できます。
退職金2つの受け取り順番
夫と妻の退職金の受け取り時期・順番によって税金の扱いが変わります。19年ルール・10年ルールを踏まえた最適化が確認できます。
年金の繰下げ受給（70歳まで）
65歳より遅く受け取ることで年金月額が増えます。70歳繰下げで夫婦の年金がどれだけ増えるか、長期の資産推移への影響を確認できます。