55歳で夫婦FIREできる?
45歳・資産2,000万円から3つの条件を比較
45歳・夫婦二人で、55歳FIREを目指したい。
でも、今の生活費のままで本当に足りるのか。
旅行や外食、趣味も楽しみながら、どこまで支出を見直せばよいのか。
55歳で退職するのか、60歳まで働くのか。
夫婦でFIREを考える場合、資産額だけでは判断できません。
生活費を下げるのか。
積立額を増やすのか。
退職時期を5年遅らせるのか。
どの条件を変えるかによって、資産推移やFIRE達成見込みは大きく変わります。
このページでは、45歳・夫婦二人・資産2,000万円のケースをもとに、55歳FIREを目指す3つのパターンを比較します。
Googleアカウントまたはメールアドレスでかんたん登録
無料で一回試せます。クレカ・氏名・住所・電話番号は不要

このケースの人物像
- 45歳・夫婦2人・子なし
- 世帯年収は約730万円
- 旅行や外食も楽しみたい
- 55〜60歳で選択肢を持ちたい
何に悩んでいるか
FIREが近づいている実感がない
世帯年収は低くなく投資も続けている。それでも生活費が高めで、思ったほど資産が増えていない。
生活水準をどこまで変えるべきか
旅行や外食、趣味も大切にしたい。無理な節約ではなく、どこを見直すと効くのか知りたい。
55歳か60歳か迷っている
55歳で自由になれたら理想だが、資産不足は避けたい。60歳まで働く安心度も数字で比べたい。
夫婦FIREで大きく効くのは「生活費」と「退職時期」
夫婦でFIREを考える場合、現在の資産額だけでは判断できません。
特に大きく効くのは、退職後の生活費と退職時期です。
生活費が高いままだと、退職後に必要な資産額は大きくなります。 一方で、生活費を少し下げることができれば、退職後に必要な金額が減り、退職前の積立余力も増えます。
また、55歳で退職する場合と60歳まで働く場合では、年金開始までの空白期間が変わります。
55歳で退職すると、65歳の年金開始まで10年あります。 60歳まで働くと、その空白期間は5年になります。
このページでは、現状維持で55歳FIREを目指す場合、生活費を見直して55歳FIREを目指す場合、生活費はそのまま60歳まで働く場合を比較します。
このケースの入力例
年齢
45歳
世帯
夫婦2人
子なし
世帯年収
730万円
手取り
年間生活費
550万円
年間積立額
120万円
現在資産
2,000万円
現金500万・投信1,200万・iDeCo300万円
退職金
55歳で900万円
60歳退職なら1,400万円
公的年金
65歳から年260万円
※上記は一例です。条件は自由に変更してシミュレーションできます。
このケースで確認したいこと
- 今の生活費550万円のまま、55歳FIREを目指せるのか
- 年金開始までの10年間、資産の取り崩しに耐えられるのか
- 年間生活費を490万円に下げ、積立を増やすとどう変わるのか
- 生活費を変えずに60歳まで働くと、安心度はどれくらい上がるのか
あんしんFIREでのシミュレーション結果
55歳FIRE、支出を見直す55歳FIRE、60歳退職の3パターンを並べて比較します。
① 現状維持で55歳FIRE
生活費と積立額を今のままにして、55歳で退職する場合を確認します。
- ・毎年の支出額が大きいため、55歳のFIRE以降、資産が急激に減少している
- ・60歳代後半〜70歳代で資産が尽きる可能性が高い

② 支出を年60万円減らして55歳FIRE
生活費を490万円に下げ、浮いた60万円を積立に回す改善パターンです。
- ・①現状維持のパターンよりFIRE時点での資産額が増加し、FIRE以降の資産の減少も緩やかになっている
- ・70歳代で資産が尽きる可能性は依然としてまだ高い

③ 生活費はそのまま60歳まで働く
生活水準を大きく変えず、退職時期を5年後ろにずらすパターンです。
- ・①現状維持のパターンよりはFIRE時点での資産額がかなり増加している
- ・②支出を減らしたパターンよりFIRE達成確率が高くなっているが、まだ70歳代で資産が尽きる可能性が残る

シミュレーションで見えること
55歳FIREの現実感
年金開始までの10年間に、どれくらい資産を取り崩す必要があるか確認できます。
支出改善の効果
支出を下げて積立を増やすと、資産形成と必要生活費の両面に効きます。
60歳まで働く効果
取り崩し開始が遅くなり、年金開始までの空白期間も短くなります。
自分たちの落としどころ
55歳だけにこだわらず、支出、退職年齢、退職後収入を組み合わせて考えられます。
自分たちはどの条件を変えて確認すべきか
このケースでは、現状維持で55歳FIREを目指す場合、支出を年60万円下げる場合、生活費はそのまま60歳まで働く場合を比較しました。
ただし、自分たちの場合は、生活費、積立額、退職金、公的年金、NISA、iDeCo、住宅費、退職後収入によって結果が変わります。
大切なのは、55歳FIREができるかどうかを一度で決めることではありません。
生活費をどこまで下げるか。
退職時期を何歳にするか。
退職後に少し働く収入を入れるか。
条件を変えて比較すると、自分たちに合う現実的な落としどころを探しやすくなります。
次に試すべき条件
FIREは「できる・できない」だけではありません。条件を少し変えながら、 今のプランの弱いところと、自分たちに合う改善幅を探すことが大切です。
支出を減らして60歳まで働く
支出改善と退職時期の後ろ倒しを組み合わせ、安心度がどこまで上がるか確認できます。
副業収入を入れる
年60万〜120万円の副業収入でも、資産の取り崩しを抑える効果があります。
生活費を年代別に変える
退職直後は多め、65歳以降は少なめなど、暮らし方に合わせて調整できます。
残したい支出を決める
旅行や趣味など大切な支出を残し、固定費から無理なく見直せます。