試算結果サマリー
現状維持で55歳FIRE
FIRE達成見込み
32.9％
- 厳しめケース下位5％
資産寿命63歳ごろ
想定寿命時点資産0円
- 慎重ケース下位10％
資産寿命64歳ごろ
想定寿命時点資産0円
- やや慎重ケース下位20％
資産寿命66歳ごろ
想定寿命時点資産0円
判定: 60歳代後半〜70歳代で資産が尽きる可能性が高い
公開日: /更新日:
55歳で夫婦FIREできる？45歳・資産2,000万円から、支出改善と60歳退職を比較
45歳・夫婦二人で、55歳FIREを目指したい。
でも、今の生活費のままで本当に足りるのか。
旅行や外食、趣味も楽しみながら、どこまで支出を見直せばよいのか。
55歳で退職するのか、60歳まで働くのか。
夫婦でFIREを考える場合、資産額だけでは判断できません。
生活費を下げるのか。
積立額を増やすのか。
退職時期を5年遅らせるのか。
どの条件を変えるかによって、資産推移やFIRE達成見込みは大きく変わります。
このページでは、45歳・夫婦二人・資産2,000万円のケースをもとに、55歳FIREを目指す3つのパターンを比較します。
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自分と少し条件が違う方は、退職シミュレーションの試算例・ガイド一覧を見る
このケースの人物像
- 45歳・夫婦2人・子なし
- 世帯年収は約730万円
- 旅行や外食も楽しみたい
- 55〜60歳で選択肢を持ちたい
このページで比較すること
現状維持で55歳FIRE
- ・年間生活費550万円
- ・年間積立120万円
- ・退職55歳
支出を年60万円減らして55歳FIRE
- ・年間生活費490万円
- ・年間積立180万円
- ・退職55歳
生活費はそのまま60歳まで働く
- ・年間生活費550万円
- ・年間積立120万円
- ・退職60歳
45歳・夫婦・資産2,000万円から55歳FIREは目指せる？
FIREが近づいている実感がない
世帯年収は低くなく投資も続けている。それでも生活費が高めで、思ったほど資産が増えていない。
生活水準をどこまで変えるべきか
旅行や外食、趣味も大切にしたい。無理な節約ではなく、どこを見直すと効くのか知りたい。
55歳か60歳か迷っている
55歳で自由になれたら理想だが、資産不足は避けたい。60歳まで働く安心度も数字で比べたい。
夫婦FIREで大きく効くのは「生活費」と「退職時期」
夫婦でFIREを考える場合、現在の資産額だけでは判断できません。
特に大きく効くのは、退職後の生活費と退職時期です。
生活費が高いままだと、退職後に必要な資産額は大きくなります。 一方で、生活費を少し下げることができれば、退職後に必要な金額が減り、退職前の積立余力も増えます。
また、55歳で退職する場合と60歳まで働く場合では、年金開始までの空白期間が変わります。
55歳で退職すると、65歳の年金開始まで10年あります。 60歳まで働くと、その空白期間は5年になります。
このページでは、現状維持で55歳FIREを目指す場合、生活費を見直して55歳FIREを目指す場合、生活費はそのまま60歳まで働く場合を比較します。
このケースの入力例
年齢
45歳
世帯
夫婦2人
子なし
世帯年収
730万円
手取り
年間生活費
550万円
年間積立額
120万円
現在資産
2,000万円
現金500万・投信1,200万・iDeCo300万円
退職金
55歳で900万円
60歳退職なら1,400万円
公的年金
65歳から年260万円
※上記は一例です。条件は自由に変更してシミュレーションできます。
このケースで確認したいこと
- 今の生活費550万円のまま、55歳FIREを目指せるのか
- 年金開始までの10年間、資産の取り崩しに耐えられるのか
- 年間生活費を490万円に下げ、積立を増やすとどう変わるのか
- 生活費を変えずに60歳まで働くと、安心度はどれくらい上がるのか
あんしんFIREでのシミュレーション結果
55歳FIRE、支出を見直す55歳FIRE、60歳退職の3パターンを並べて比較します。
① 現状維持で55歳FIRE
生活費と積立額を今のままにして、55歳で退職する場合を確認します。
年間生活費 550万円
年間積立額 120万円
退職年齢 55歳
- ・毎年の支出額が大きいため、55歳のFIRE以降、資産が急激に減少している
- ・60歳代後半〜70歳代で資産が尽きる可能性が高い
現状維持で55歳FIREした場合の実際の試算結果
45歳・夫婦二人・資産2,000万円で、生活費と積立額を今のままにして55歳FIREを目指した場合の試算結果画面です。
② 支出を年60万円減らして55歳FIRE
生活費を490万円に下げ、浮いた60万円を積立に回す改善パターンです。
年間生活費 490万円
年間積立額 180万円
退職年齢 55歳
- ・①現状維持のパターンよりFIRE時点での資産額が増加し、FIRE以降の資産の減少も緩やかになっている
- ・70歳代で資産が尽きる可能性は依然としてまだ高い
試算結果サマリー
支出を年60万円減らして55歳FIRE
FIRE達成見込み
61.9％
- 厳しめケース下位5％
資産寿命67歳ごろ
想定寿命時点資産0円
- 慎重ケース下位10％
資産寿命70歳ごろ
想定寿命時点資産0円
- やや慎重ケース下位20％
資産寿命75歳ごろ
想定寿命時点資産0円
判定: 70歳代で資産が尽きる可能性は依然としてまだ高い
支出を年60万円減らして55歳FIREした場合の実際の試算結果
生活費を年490万円に下げ、積立額を年180万円に増やして55歳FIREを目指した場合の試算結果画面です。
③ 生活費はそのまま60歳まで働く
生活水準を大きく変えず、退職時期を5年後ろにずらすパターンです。
年間生活費 550万円
年間積立額 120万円
退職年齢 60歳
- ・①現状維持のパターンよりはFIRE時点での資産額がかなり増加している
- ・②支出を減らしたパターンよりFIRE達成見込みが高くなっているが、まだ70歳代で資産が尽きる可能性が残る
試算結果サマリー
生活費はそのまま60歳まで働く
FIRE達成見込み
67.8％
- 厳しめケース下位5％
資産寿命72歳ごろ
想定寿命時点資産0円
- 慎重ケース下位10％
資産寿命75歳ごろ
想定寿命時点資産0円
- やや慎重ケース下位20％
資産寿命81歳ごろ
想定寿命時点資産0円
判定: まだ70歳代で資産が尽きる可能性が残る
生活費はそのまま60歳まで働く場合の実際の試算結果
生活費は年550万円のまま、退職時期を60歳まで後ろ倒しした場合の試算結果画面です。
生活費を下げる場合と60歳まで働く場合、どちらが効く？
55歳FIREの現実感
年金開始までの10年間に、どれくらい資産を取り崩す必要があるか確認できます。
支出改善の効果
支出を下げて積立を増やすと、資産形成と必要生活費の両面に効きます。
60歳まで働く効果
取り崩し開始が遅くなり、年金開始までの空白期間も短くなります。
自分たちの落としどころ
55歳だけにこだわらず、支出、退職年齢、退職後収入を組み合わせて考えられます。
この試算の前提と注意事項
このページの結果は、45歳・夫婦二人・資産2,000万円から55歳または60歳での退職を目指すモデルケースです。
実際の結果は、次の条件によって変わります。
- ・毎年の生活費
- ・毎年の積立額
- ・退職年齢
- ・退職金の手取り額と受取時期
- ・公的年金の手取り見込み額
- ・NISA、iDeCo、企業型DCなどの資産内訳
- ・退職後の収入
- ・インフレ率
- ・運用商品の値動き
- ・退職直後の相場
今回の比較では、現在の生活費で55歳退職する場合、年間支出を60万円減らして55歳退職する場合、生活費を変えず60歳まで働く場合を比べています。
支出を減らすと、退職前の積立額が増えるだけでなく、退職後に必要な生活費も減ります。
退職時期を遅らせると、収入と積立を続けられる期間が増え、公的年金が始まるまでの空白期間も短くなります。
FIRE達成見込みは、将来の成功を保証する数字ではありません。
平均的な結果だけでなく、相場が悪い場合に何歳まで資産がもつかも確認してください。
税金、社会保険料、退職金、公的年金の扱いは、働き方、所得、受取時期、制度改正などによって変わる場合があります。
55歳で退職金を受け取り、iDeCo・企業型DCを60歳以降に受け取る場合は、受け取る間隔や掛金の拠出期間によって税金が変わります。退職金とiDeCoは何年あけて受け取るのか、3ケースで比較した記事も参考にしてください。
最終的な退職判断は、この試算だけで決めず、自分たちの実際の手取り額や最新の制度も確認したうえで行ってください。
自分たちはどの条件を変えて確認すべきか
このケースでは、現状維持で55歳FIREを目指す場合、支出を年60万円下げる場合、生活費はそのまま60歳まで働く場合を比較しました。
ただし、自分たちの場合は、生活費、積立額、退職金、公的年金、NISA、iDeCo、住宅費、退職後収入によって結果が変わります。
大切なのは、55歳FIREができるかどうかを一度で決めることではありません。
生活費をどこまで下げるか。
退職時期を何歳にするか。
退職後に少し働く収入を入れるか。
条件を変えて比較すると、自分たちに合う現実的な落としどころを探しやすくなります。
次に試すべき条件
FIREは「できる・できない」だけではありません。条件を少し変えながら、 今のプランの弱いところと、自分たちに合う改善幅を探すことが大切です。
支出を減らして60歳まで働く
支出改善と退職時期の後ろ倒しを組み合わせ、安心度がどこまで上がるか確認できます。
副業収入を入れる
年60万〜120万円の副業収入でも、資産の取り崩しを抑える効果があります。
生活費を年代別に変える
退職直後は多め、65歳以降は少なめなど、暮らし方に合わせて調整できます。
残したい支出を決める
旅行や趣味など大切な支出を残し、固定費から無理なく見直せます。
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